「マルクスの基本定理」に対する主流派経済学の批判は、この定理が労働価値説を前提にしていること自体への批判となっている。そこで本稿では労働投入量と商品物量との比例制として特定された労働価値説の数学的証明を課題とする。ここでのポイントは労働が人間の主体的目的活動であることを明示的に示すことにあるので、主流派経済学の限界原理を基礎とした主体的な最適化行動として定式化するものとする。