国際貿易を通じた経済厚生の向上は国際経済学の礎石である。しかし、こうした経済厚生を計測するためのデータや理論的枠組みが整備されてきたのはごく最近のことである。本研究は、近年、開発された理論的枠組み及び代替の弾力性の計測法を用いて、日本の製造業部門における国際貿易拡大の経済厚生向上効果の計測を試みたものである。本稿では、できる限り正確にその効果を計測するため、HS9桁レベルの貿易データを用いて、期間ごとに代替の弾力性を計測した。分析結果から、国際貿易拡大による日本の経済厚生向上効果は1990年になって顕在化してきていること、その水準は自給自足経済に比べて１１％程度の厚生向上効果に達することが明らかとなった。