2016年3月3日（木）に、『課題設定による先導的人文・社会科学研究推進事業』（実社会対応プログラム）「初等中等教育での教育投資や学力が若年期の学習意欲・就業・所得に与える影響の実証研究」報告会が、南館地下4階ディスタンスラーニングルームにて開催されました。

まず、研究代表者である赤林英夫（慶應義塾大学）から、「研究プロジェクトの主旨と研究経過の紹介」が報告されました。そこでは、今回のプロジェクトの概要と、民間教育企業向けのクーポン配布のスキームについて詳細な説明がなされました。

次に、敷島千鶴（帝京大学）より「双生児データを用いた分析」が報告されました。そこでは、双生児データを用いて、自発的教育行動や教育意欲のレベルが、どの程度家庭の共有環境で決定されているか、行動遺伝学の手法を用いた分析が紹介されました。

最後に、赤林と湯川志保（帝京大学）により、「パネルデータ第二世代を用いた分析」が報告されました。そこでは、今回のデータの解析のみならず、調査の対象者が数年前に回答した非認知能力のスコアとの関連も解析され、青年期における自発的教育行動や教育意欲のレベルの決定構造についての多面的な分析が紹介されました。

休憩時間も含めて、活発な質疑応答が行われました。